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    タグ:エリートスポーツ学校

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    エリートスポーツ学校とは、ドイツオリンピックスポーツ連盟が主に10歳から
    15歳を対象とするスポーツタレントに、学校教育と寄宿舎での居住を保障しつつ、
    強化種目に関する高度なトレーニングを実施していると認定した育成施設である
    (認定制度の開始は1997年)。

    現在ドイツには43のエリートスポーツ学校が存在しており、それぞれに地域性や
    伝統が反映された強化種目が設定されている。 各エリートスポーツ学校は、
    夏季および冬季オリンピック大会が終了するごとに、該当する強化種目に応じて
    認定評価を受けなくてはならない。 尚、現在約11,300人のスポーツタレントが
    エリートスポーツ学校で育成されている。

    エリートスポーツ学校の運営形態は、スポーツ教育に重点を置く、いわゆる
    「スポーツ強化学校」の中にトレーニング、学校教育、寄宿舎での居住の3機能を
    集中させる「単一学校型」と、オリンピック支援拠点にトレーニングと寄宿舎での
    居住の2機能を、また、その近郊にある複数の学校に教育の機能を担わせる
    「包括施設型」に大別される。 前者は、ドイツ民主共和国の児童・青少年
    スポーツ学校の後継施設である場合が多く、従って東部ドイツ地域に集中的に
    みられる。

    近郊に位置する競技力の高いフェラインとの連携の下で、午前の授業時間内と
    午後の放課後にトレーニングを実施出来る点が特徴である。 後者は、基本的には
    再統一前のドイツの全寮制スポーツ学校の運営形態を引き継いでおり、従って
    西部ドイツ地域に多い。 スポーツタレントは、オリンピック支援拠点において
    常時トップレベルのコーチによる指導を受けることができる。 尚、両者共に
    学校教育をトレーニングと同様に重視しており、それによって、学業を優先し、
    スポーツキャリアを断念するスポーツタレントが以前よりも減少しているという。
    近年のオリンピック選手に占めるエリートスポーツ学校出身者の割合は高く、
    例えば2008年の北京オリンピック夏季大会では29%、また2010年のバンクーバー
    オリンピック冬季大会では51.3%に達している。 こうしたデータは、エリート
    スポーツ学校が、ドイツの競技スポーツシステムを支える極めて重要な育成施設で
    あることを示している。

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    【エリートスクール】
    ドイツ国内には現在、下記の43都市にスポーツ・エリートスクールがある。
    ● アルテンベルク ● カールスルーエ
    ● ベルヒテスガーデン(スキー) ● クリンゲンタール
    ● ベルリン(HPスポーツセンター) ● コブレンツ
    ● ベルリン(フラトフ・ハイスクール) ● ライプツィヒ
    ● ベルリン(ペルヒャウ・ハイスクール) ● レーヴァークーゼン
    ● ボッフム・ヴァッテンシャイト ● マグデブルク
    ● ボン ● マンハイム
    ● ケムニッツ ● ミュンヘン
    ● コットブス ● ノイブランデンブルク
    ● ドレスデン ● ニュールンベルク
    ● エアフルト ● オーバーホーフ
    ● エッセン ● オーバーストドルフ
    ● フランクフルト(マイン) ● オーバーヴィーゼンタール
    ● フランクフルト(オーデル) ● ポツダム
    ● フライブルク ● ロストック
    ● フルトヴァンゲン ● ザールブリュッケン
    ● ハレ ● シュヴェリーン
    ● ハンブルグ ● シュトゥットガルト
    ● ハイデルベルク ● タウバービショフスハイム
    ● ハノファー ● ヴィンターベルク/ヴィリンゲン
    ● イエナ ● カイザースラウテルン

    ※ドイツサッカー協会にも同様サッカーのエリートスクールがある

    【チャンピオンスポーツのためのパートナー大学】
    1999年には「チャンピオンスポーツのためのパートナー大学」制度も開始され、
    現在約90のパートナー大学に在籍する約1,200人の学生アスリートが、
    トレーニングによって生ずる学業負担の補償支援を受けながら、スポーツと
    高等教育修了のダブル・キャリアの実現を目指している。

    【スポーツ指導者の種類と指導内容】
    ①C級トレーナー:特定の種目についての基礎的指導、競技力向上へと導く。
    ②B級トレーナー:特定の種目についての専門的指導、競技力向上のための
     優秀な選手の発掘。
    ③A級トレーナー:特定の種目について体系的に競技力向上の指導を行い、
     各個人の高度な技術指導を行う。
    ④ディプロムトレーナー:国際級選手のトレーニングの計画、実施、評価、
     実技指導者やコーチに対する指導、助言を行う。
    ⑤専門指導者:特定の種目について基礎的指導を行い、生涯スポーツ活動の
     推進をはかる。 各スポーツ種目で、初歩的な運動プログラムを提供する。
    ⑥指導者:スポーツ種目全般の基本的運動プログラムを提供し、生涯スポーツの
     推進を図る。
    ⑦予防・リハビリテーションスポーツ指導者:障害者などの特別なトレーニングや
     練習プログラムを指導する。
    ⑧青少年指導者:生涯スポーツにおける青少年に適したプログラム作りと実施、
     並びに、余暇教育、青少年施策についてのスポーツ以外の催し物とプログラム
     作成、および、それらの実施を行う。
    ⑨スポーツ理学療法士:トップアスリートに対して治療を施したり、海外遠征、
     競技会に随行し、治療にあたる。
    ⑩組織マネージャー:スポーツフェラインの運営管理の仕事に携わる。
    ⑪組織マネージャー:(専門養成1-4)専門養成
     1:スポーツフェラインにおける指導と法律の仕事専門養成
     2:スポーツフェラインにおける企画と運営専門養成
     3:スポーツフェラインにおける財政、税金、保険専門養成
     4:スポーツフェラインにおける広報活動、宣伝およびマーケティング
    ⑫組織マネージャーA:スポーツフェラインおよびスポーツ関係団体責任者として、
     統括、指導、
    運営管理を行う。
    ⑬スポーツ経済専門ディプロマ:組織マネージャーの最上級資格であり、
     社会科学的分野の指導的立場に立つ人材として、専門的な仕事に携わる。

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    OlympischerSportbund

    2006年月5月20日、ドイツスポーツ連盟(Deutscher Sportbund = DSB)と
    ドイツオリンピック委員会(Nationales Olympisches Komitee = NOC)が
    合併し、ドイツオリンピックスポーツ連盟(Deutscher Olympischer Sportbund
    = DOSB)としてスタートした。

    この合併を後押ししたのは、スポーツ界が、特に行政に対して、ひとつの声
    としてまとまり、向き合うことの必要性が認識されたことである。 つまり、
    スポーツに関する窓口をDOSBに一本化したのである。 合併の必要性を感じない
    関係者も多くいた。 しかし、競技スポーツを例に取ると、それまでは、
    連邦内務省によるトップスポーツへの強化費を競技団体へ分配するのはDSB、
    オリンピックへ選手を派遣するのはNOCというように、統轄組織が分かれており、
    両者の考えが一致しないこともあった。

    合併の目的は、色々な団体や競技スポーツ、生涯スポーツのそれぞれ異なった、
    多層に渡る関心事を、スポーツ界の一つの声に束ねることにあった。 そして、
    傘下にある約9万のスポーツクラブと98の各スポーツ団体、そこに属する
    2,700万人以上のスポーツ愛好者や選手達たちを束ね、まとめて行くことであった。

    DOSBは、1950年にドイツスポーツ連盟(DSB)として設立された。 DOSB
    として新たなスタートを切るにあたり、その初代会長にはトーマス・バッハ氏が
    選ばれた。 再選され2期目に入ったバッハ氏は2013年にIOC会長となり、任期
    1年を残してDOSB会長を辞任した。 その後任には、ドイツスキー連盟前会長の
    アルフォンス・ヘアマン(Alfons Hörmann)氏が選ばれた。 DOSBのメンバー
    組織は62種目別競技団体(オリンピック競技34、非オリンピック競技28)、
    16州スポーツ連盟、20の特別の課題を持ったスポーツ団体(ドイツ大学スポーツ
    連盟、ドイツ鉄道員スポーツ協会等)から成る。 実際のスポーツ活動が行われて
    いるスポーツの基盤・底辺となるのは、全国にある90,800のスポーツクラブである。
    このスポーツクラブには2,780万人の市民が会員となっており、この人数はドイツ
    総人口の約1/3にあたる。 DOSBの本部はフランクフルト・アム・マインにある。

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    【DOSBの予算】
    DOSBの予算は、会費、連邦予算、マーケティングライセンス、宝くじの収入に
    よって賄われている。 州や地方自治体からは、スポーツ施設の建設費用や
    保守メンテナンス費用など、かなりの費用が捻出されている。

    2006年から2009年までに、トップスポーツの助成に連邦予算では、8億4,000 万
    ユーロ(約966億円)が準備された。 国家予算が緊迫していたにも関わらず、
    その額はドイツオリンピックスポーツ連盟(DOSB)から絶対に必要とされた
    額に達したとされている。 その大きな部分が連邦内務省の費用である。 この期間に
    おいて連邦内務省は、とりわけDOSBからの要求に応じ、トレーナー給与の増額、
    トレーナーポストの増大、トレーナーの専門・継続教育の改善に取り組んだ。
    更にトップチーム幹部のトレーニングおよび競技方策が拡大され、最適な
    トレーニング場が整備された。

    【連邦政府からのスポーツ助成金】
    現行の資金調達額は約1億7,000万ユーロで、2020年の東京オリンピックに向けて、
    2019年には1億1,000万ユーロ、2020年には更に1億3400万ユーロを必要として
    いる。 この予算調達の大部分が内務省からの予算となっているが、この他にも
    外務省、財務省、労働社会省、国防省、保健省、環境・自然保護・原子力安全省、
    家庭・高齢者・婦人・青少年省、教育研究省が予算を提供している。

    【州のスポーツ予算と配分】
    ドイツのスポーツに関わる予算財源は各州により異なる。 州間の協定で、
    各州にくじ等から630万ユーロ(約8億円)が配分されるところは同様である。
    しかし、シュレスビッヒ=ホルシュタイン州のように、くじ等の630万ユーロ
    のみで一般会計から拠出しないところや、ノルトライン=ヴェストファーレン州の
    ように、くじ等の財源と一般会計の両方のところもある。 例えば、シュレスビッヒ
    =ホルシュタイン州では、近年州の負債が増加傾向にあるが、630万ユーロが保障
    されているため、スポーツ予算は横ばいである。 この630万ユーロは、90%が
    州スポーツ連盟に、8%が内務省に、2%が文部省に配分されている。

    【国際競技力向上施策】
    1990年のドイツ再統一以後、オリンピック大会に参加したドイツ選手にはある
    傾向がうかがえる。 先ず、1つには、旧ドイツ民主共和国の驚異的な国際競技力を
    支えた児童・青少年スポーツ学校出身の選手が多いということである。 これは
    特にドイツ民主共和国の遺産を受け継いだ1990年代にみられる。 更にもう1 つは、
    再統一後の児童・青少年スポーツ学校の改革・再編を端緒として生まれたドイツ
    オリンピックスポーツ連盟(DOSB)認定のエリートスポーツ学校出身の選手の
    割合が、とりわけ近年のオリンピック大会で高くなってきていることである。
    エリートスポーツ学校では、さまざまな施策によって発掘され入学してきた、
    主に第5から10学年(ほぼ10歳から15歳)を対象とするスポーツタレントが、
    未来のトップアスリートに成長すべく集中的に育成されている。






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